【陰謀論・仮説】「メガソーラー」とScope2の魔法 国分太一
元TOKIO、国分太一氏のコンプライアンス問題で、当時、日本テレビからだまし討ちのような対応をされたと報道がありました。
あまりにも情報が出てこないのと、日本テレビの対応が疑問で不自然な対応が非常にもやもやします。
「セクシー田中さん」原作者・芦原妃名子さんの自死についても結局うやむやにしたままで、どんなコンプライアンスなのでしょうか？
個人的に国分太一氏のファンでもありませんが、一体何があったのか？
メガソーラーを批判してたことが非常に気になり「あくまでも」ですが【陰謀論・仮説】立ててみました。
※コンプライアンス問題に関しては情報が一切無いので個々では触れません、というか触れようが無いです。
序章：クリーンエネルギーの幻想
「環境に優しい」とされるメガソーラー。しかしその裏側には、住民の不安やメディアの沈黙が広がっています。なぜ批判が表に出ないのか――ここでは仮説として、陰謀論的に構造を読み解いてみます。
第一章：Scope2とは何か
企業の温室効果ガス排出量は「Scope」という枠組みで整理されます。
- Scope1：自社が直接燃料を燃やして排出する分。
- Scope2：他社から購入した電力の使用に伴う排出量。
- Scope3：サプライチェーン全体での間接排出。
ここで重要なのは Scope2。これは「購入した電力の排出量」であり、企業が自ら省エネ努力をしなくても、再エネ電力や証書を購入すれば数字上削減できる仕組みです。
つまり、企業は「お金を払うことで環境に優しい企業になれる」――これがScope2の魔法です。
第二章：メガソーラーと外資の影
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- 日本のメガソーラー事業には、中国や韓国の企業が多数参入。
- 高額な固定価格買取制度（FIT）が外資にとって「日本は儲かる市場」となった。
- 地域の山や田畑が切り開かれ、利益は海外企業に流れている可能性がある。
※山岳部のメガソーラーは東京23区並で増加中。
第三章：オールドメディアの沈黙
- テレビ局や新聞社はスポンサー企業に依存。
- スポンサーが再エネ事業に関わっている場合、批判的報道は抑制される。
- Scope2削減のために自ら再エネを購入しているメディアは、事業者に逆らう理由がない。
- 結果として「住民の声は消される」構造が生まれる。
第四章：Scope2と商売の実態
Scope2削減のために企業が払うお金は、以下のルートに流れます。
| ルート | 資金の行き先 | 実態 |
|---|---|---|
| 電力会社経由 | 東京電力や新電力 | 電気料金＋非化石証書費用 |
| 再エネ事業者直接 | メガソーラーや風力発電事業者 | PPA契約で長期購入、資金が直接流れる |
| クレジット市場 | 他社の削減活動（森林整備など） | 数字上の削減を購入、排出量をオフセット |
つまり、企業は「自社で省エネしなくても、他社の削減分を購入して排出量を減らしたことにできる」。これがScope2のビジネスモデルです。
第五章：陰謀論的仮説
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- メガソーラー事業者（外資） → 電力会社 → メディア（スポンサー依存）という三角関係。
- 電通など広告代理店はスポンサー企業の環境戦略を支えるため、再エネ事業者とのパイプを強化。
- Scope2削減の「魔法」が、この構造を正当化する。
- 批判は封じられ、環境ブランドだけが強調される。
- Scope2の内訳を日本テレビは公表していない。
結語：国分氏の件に触れて
国分氏の発言が波紋を呼んだ背景にも、この構造が気になります。
「環境に優しい」というイメージを守るために、スポンサー・メディア・事業者が一体となり、批判的な声を抑え込む。Scope2の魔法がその沈黙を支えているのかも？
もちろん、これはあくまで仮説であり陰謀論的な視点にすぎません。ですが、なぜ住民の声が報道されないのかを考える上で、Scope2という仕組みを理解することは不可欠です。
最後に、オールドメディアはスポンサー（電通）に左右されることが大きいです。本来は新聞社がこれを監視することが役目なのですが、残念なことに同資本が多く、また、同じくスポンサーの壁に当たるためほとんど機能していません。SNSも全て信じるこつは出来ませんが、取捨選択をすることが出来ます。
報道しない自由が一番たちが悪いです。