【声明文UP】韓国メディアによるDHC関連の報道について。

2019年8月14日

【DHC】2019/8/14(水) ケント・ギルバート×阿比留瑠比×居島一平【虎ノ門ニュース】

内にてからの情報です。
DHCTVから正式声明文がUPされました。
当然DHC本社側も了解していると思いますので、さすがです。
他にも、この番組は非常に勉強になります。もっと早く知れば良かった。
ケントさんのアメリカ側から見ている問題も勉強になります。
本当に面白い。
個人的に思うことは、朝日新聞の記事は政治以外は非常に良い記事が多いと思っています。慰安婦問題が無ければそのまま購読していました。残念です。

8/14のDHCTV内で、その内容について司会者の居島一平氏は以下のように語る。

誠信女子大学の徐敬徳教授は、名高い反日活動家の方です。
世界中で旭日旗を買って回っている暇な人。
ディズニーのダンボのポスターにも難癖つけて抗議声明を送っている人。
全て合点がいきます。

阿比留瑠比氏、ケント・ギルバート氏(一部抜粋)

・韓国について、ほとんど嘘で成り立っている国ですからね。
・韓国に言われたくない。(ケント)

阿比留瑠比Vs.朝日新聞について。

時間あったら動画見てください。

01:01:53 いつも同じ角度 トランプ政権の報じ方

→願望記事、これは置いといて記事、いつも同じ社説など、他にも色々突っ込んでましたね。
→アメリカは仲裁はやらない(ケント)。

01:07:47 まるでお花畑 核兵器禁止条約の報じ方

→現実置いといて、具体論も無いのに、批判の材料にしているだけ。
→毎年言う事(ケント)

01:11:38 その言葉そっくりお返しします 安倍政権の報じ方

→政府批判が朝日新聞の自己紹介であり、安倍政権を朝日新聞に置き換えるとそのまま当てはまる。

01:17:48 まだ虚偽を繰り返す⁉ 英語版慰安婦の報じ方

→慰安婦の英文は未だに謝罪後の文章にしていない。

01:26:40 韓国と朝日の見事な連係プレー 「三・一独立運動」の報じ方

→韓国では、朝日新聞と、鳩山由紀夫が良心的な日本の代表とされている。※国賊と同列ですか?
→記事を韓国紙が引用することが多い。※CNNを引用する日本のマスコミが多いのと同じ(ケント)

01:30:10 じゃあ何だったらやるの⁉ 有志連合の報じ方

→ホルムズ海峡を何故アメリカが守るの?アメリカは中東から石油を輸入していない。(ケント)
→日本が石油を必要なのであれば、日本で体制を整えるべきだ。
→日本がアメリカに甘えている

01:34:35 「表現の自由」で何でもアリ! あいち企画展の報じ方

→どこの世界に国の代表を焼く表現をして問題ない国があるのか、アメリカでトランプの顔を焼いたら連邦法違反になり逮捕(ケント)
→自分達偏見、怨念、イデオロギーを被せたら何でもOKなのか?芸術をなめていなる。
→図書館は共産党系が強い。

以下、内容です。

2019年8月14日
視聴者の皆さまへ
DHCテレビジョン 代表取締役社長 山田晃

韓国メディアによるDHC関連の報道について

平素は、弊社制作・放送の番組をお楽しみくださり、誠にありがとうございます。

去る8月10日より数日間、韓国の放送局「JTBC」はじめ複数の韓国メディアによって、弊社製作の番組について、「嫌韓的」「歴史を歪曲している」などの批難報道が繰り返されている件、同時に、韓国内でDHC商品への不買運動が展開されている件につきまして、弊社の見解を申し上げます。

弊社、株式会社DHCテレビジョンは、2015年、親会社である株式会社ディーエイチシーの提供を受け、「真相深入り! 虎ノ門ニュース」などのニュース解説・言論番組の配信を開始しました。配信開始から4年を経て、「虎ノ門ニュース」が、国内外から多くの視聴を得る番組に成長しましたことを大変ありがたく思うと共に、制作側の大きな励みとしております。

この放送事業は、平和な民主主義国・日本における、いっそう自由な言論空間を具現すべく、従来のメディア等が「タブー」としてきた事柄含め、多角的にニュースを論じることを旨としております。
当然のこととしまして、世界中の政治・経済、宗教など多岐にわたるトピックを扱う際、番組と出演者が、独自の見識、視点から、時折厳しく、内外の事象、人物へ批判を加える場面もあります。
今般、韓国のメディアから弊社の番組内容に対し、「嫌韓的」「歴史を歪曲している」などの批難が寄せられていますが、弊社としましては、番組内のニュース解説の日韓関係に関する言説は、事実にもとづいたものや正当な批評であり、すべて自由な言論の範囲内と考えております。韓国のメディア社におかれましては、弊社番組内容のどこがどう「嫌韓的」か、どこがどう「歴史を歪曲」しているのかを、印象論ではなく、事実を示し具体的に指摘いただけましたら幸いです。
一方、番組内容と無関係なDHC商品について、韓国の誠信女子大学の徐敬徳教授を中心に、「#さよならDHC」なる不買運動が展開されていることは大変遺憾に存じます。
言うまでも有りませんが、韓国DHCが提供する商品やサービス、現地スタッフと、DHCテレビの番組内容とは直接何ら関係はありません。そうした常識を超えて、不買運動が展開されることは、「言論封殺」ではないかという恐れを禁じ得ません。
しかしながら、DHCグループは今後も、健全なビジネス環境の土壌となる「自由で公正、多様性を尊ぶ」社会の維持・発展に寄与すべく、自由な言論の場づくりを有意義と考え続けます。
その理念のもと、弊社DHCテレビジョンといたしましては、あらゆる圧力に屈することなく、自由な言論の空間をつくり守って参りたく存じます。

今後とも何卒倍旧のご支援をお願い申し上げます。